介護職員初任者研修の資格はベネッセなどによる通信講座でも取得が目指せます。必要な内容を網羅したカリキュラムで分かりやすいテキストが好評となっているものです。
介護の仕事はこれから始めてやってみようと思っている人の場合、資格を取得してから働き始めると学んだことと実践とがマッチし易いです。その分だけ仕事に対して入りやすく、対応が柔軟になっていきます。取得前後には施設見学などを通じて、実際の現場も参考に出来るなどの配慮もあるところです。
安いだけじゃない！？通信講座なのに通学もカリキュラムに？
ベネッセの介護職員初任者研修における通信講座は、通学による実践もしっかりと対応しています。カリキュラムの中に組み込まれていて、必要な講座を網羅してある内容です。また通学における講座があってもその費用は安価に抑えられており、取得を目指す人にとっては大切なポイントになってきます。
通信講座なのでメインの勉強は自宅などで行います。その講座内容で不明な点は質問がし易いように工夫がされている点も大きいです。介護とはなんぞやというところから制度面のこと、また実際に親類縁者が介護が必要になったときでも対応が出来るなど、取得のメリットは就労以外にもたくさんあります。カリキュラム内容が充実しているからこそ、こうしたところまで配慮が行き届くわけです。
ベネッセならベネッセスタイルケア入職で受講料全額返金？
ベネッセが提供する施設見学や実務講座は、無料で体験が可能です。施設内での介護の状況を実際に目にすることで、こうしたサービスを行えるのかという理解に繋がります。
また、介護職員初任者研修でメインに働ける場所と言えば訪問介護事業所ですが、そのヘルパーの働き具合などもチェックが可能です。初任者研修以降の実務者研修や介護福祉士さらにはケアマネジャーに至る取得に関して、介護のプロフェッショナルとしての就労を考える上で、欠かせないものになります。
実務講座などではその一連の流れなどもチェックできる場合があり、より高みを目指したいと思う人には充実した講座内容となっています。施設見学で参考になる部分が多く、特長の一つとして挙げられます。
ベネッセならベネッセスタイルケアに入職すると受講料が全額キャッシュバックされる
ベネッセでの通信講座にかかる費用について、資格取得後にそのまま関連の事業所に就労すると、受講料をお返しするようにしています。その分だけ就労にかかる費用を抑えられますので、お勧めです。その他にも初任者研修から実務者研修へとステップアップする流れの中で、諸先輩からのアドバイスを受けやすいメリットもあり、対応力は優れているものです。
初任者研修からさらに次の実務者研修に進むことが出来れば、訪問介護事業所でのサービス提供責任者に就任が可能です。出来る仕事の範囲が広がりますので処遇改善も受けやすくなるなどメリットが大きくなります。まずはベネッセで通信講座などで学び、さらに将来を見据えた行動につなげていけます。
カリキュラムのリスケも柔軟に対応可能
カリキュラムは介護職員初任者研修取得に必要な内容を網羅しており、完全に対応が可能です。また従前のヘルパー2級などの取得の人については、カリキュラムの一部を省略することが出来ます。関係する資格を有している旨を伝達頂ければ、カリキュラムで学ぶ必要がない部分をカットする対応を行えますので、遠慮なくお申し出ください。
介護職員初任者研修はかつてのヘルパー2級相当であり、上位資格に当たる実務者研修は1級相当と目されているものですが、現場から離れて久しい方でも復帰しやすいように制度が設けられています。学んできたことあるいは実践してきたことが無駄にならないような制度になっていますので、活用の意味は大いにあると言えます。
仕事しながら、自己負担を軽減して受講する効率的な方法とは？
ベネッセに限ったことではありませんが、資格取得自体は費用が発生し、場合によっては、カリキュラムによっては仕事などを休む必要が生じます。
学生であれば問題ないかもしれませんが、現在定職についていて、介護職を転職先として考えているという事であれば、休職無いし、退職をして、資格を取ってから、転職活動となると、お金の問題など経済的な問題を抱えてしまいます。
そこで、どうすれば、経済的な問題を解決しつつ、資格を取れるか解説します。
職場選びが重要です。
求人票に資格取得支援制度があるかどうかを確認しましょう。
また、その制度の中身を、問い合わせてください。
資格取得費用に関して、全額負担してくれるかどうか？
ここがポイントです。この制度がある施設であれば、仕事をしながら資格を取得できるので、無職の状態などにならず、稼ぎながら、資格を取ることができます。
また、念には念を入れて、できれば、転職サイトを利用する場合は、転職サイトにいるエージェントと言われるコンサル担当に、もし、一般の求人票を経由して応募する場合は施設の問い合わせの担当者に連絡し、この資格取得制度の取得率などを確認しておきましょう。制度が形骸化しているケースや、申請しにくい社風なのか？といった部分も同時に確認ができます。