新しい職を探す方の中には探す間に仕事が途切れないように、働きながら就職活動を進める方も少なくありません。
そんな方にとって大きな助けとなるのがエージェントによる活動のサポートです。サポート内容は幅広く、利用することで応募先の会社と直接やり取りすることが面接だけと言っていいほど少なくて済みます。
具体的にはどんなサポートが受けられる？
職を変えるときに最初に考えられる手段として挙げられるのは、各地に存在するハローワークでの就職活動だという方も少なくありません。ハローワークでの就職活動となれば地元の幅広い求人を取り扱っているという点では地元で就職したい方にはおすすめです。
ここで、もう一つ働く場所を変える際におすすめなのが転職エージェントのサポートを受けての就職活動です。
エージェントというととても難しそうに聞こえますが、実際のところどんなサービスを受けることができ、エージェントとは何なのか気になっている方も多いと聞きます。インターネットで職を変えるということを調べた際に出てくるものにはこちらのサービスを利用した就職活動に関することも出て来ますが、似たようなもので転職サイトというものも一緒に見たことがあると思います。
どれも同じだろうと考えている方もいますが、この2つには大きな違いがあります。
それは、就職活動者1人1人に担当がつくか、つかないかです。サイトに関してはほとんど自分で手続きをすることになっています。一方エージェントである就職支援サービスではこれからの就職に関する相談から、自分の希望に合ったおすすめの求人の紹介をしてもらえます。その後、面接の取り決めから面接練習に至るまでが受けられるサポートとなっています。
サービスを利用するメリット
前職を辞めて、仕事を探す際には2通りの就職活動の進め方が挙げられます。1通り目は求人探しから面接の取り付けまで自分1人で行う進め方です。一方２通り目は就職支援サービスによるサポートを受けながら進める就職活動になります。実際には就職支援サービスを利用して進める方、個人で進めていく方どっちらかが良いということはなく自分に合った転職の仕方にすることが大切になります。
その中でも、ここではこちらのサポートを利用した転職のメリットについて紹介していきたいと思います。受けられるサポートは主に、就職に関する相談と求人紹介そして面接の手続きなどです。もしもこれらを1人で行う場合には、求人探しから面接をするために応募先の会社に自分で申し込みする必要があります。
加えて、職を探している方には、働きながら就職活動している場合もあります。この場合だと、会社に勤めながら空いた時間で手続きなどを行わなければならず、手間もかかり大変なのではないでしょうか。これがサポートを受ける場合には求人の提案から応募先の面接の申し込みなど手続きをしてもらえるというメリットがあり、働きながら就職活動したい人にはおすすめです。
サービスを利用する前に理解すべき点
どのサイトを見ても就職活動をこれだけ支援してくれるこのサービスには無料であるところがほとんどです。
では、なぜ、これだけのサポートを受けられるのに無料なのでしょうか。利用しようと思っている方も少なからず疑問を抱いているとは思いますが、エージェントは就職希望者が無事応募先に就職できた場合に受け取る謝礼金によって運営されています。ここでこちらのサービスを利用する際に気をつけておきたいことがあります。それは優良なところが存在する中でも、悪徳なところもあるということです。先述したように、こちらの就職支援サービス業者は応募者の入社時に報酬として謝礼金をもらっています。
その報酬で運営している就職支援サービス業者にとっては報酬はなくてはならないものになります。そんな時に、報酬を獲得するため応募者が希望もしていない企業に無理矢理就職させるといったこともありました。したがって、就職支援サービスを利用する際にはきちんと見極めた上で登録することをおすすめします。
業種を絞って探す特化型とは
非公開求人と言って、表ではなかなか公開されることが少ない求人の紹介も可能なこちらのサービスですが、一言に就職支援サービスといっても大きく分けて総合のサービスと職種特化型の2種類あることをご存知でしょうか。
まず、総合型のサービスについてですが、こちらは総合型というように幅広い業界に渡り、様々な求人に広く対応していることが大きな特徴となります。
一方、特化型のサービスは介護職であれば介護職と1つの職種を専門としてサービスを提供しており、もちろん介護職専門の就職支援サービスというのも存在します。特に、これからどんな職種に就きたいのか固まっている方には特化型のサービスを利用することでコンサルタントから就職活動に関する詳しいアドバイスをもらうこともできます。
特化型の就職支援サービスのコンサルタントはもともと、その職業に就いていた方も在籍している場合があり、同じ職種を経験して来たという目線から相談に乗ってもらうことが可能になります。